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　一口に高齢者の住まいと言っても、その種類はたくさんあります。
種類が多いのに加え、その入居条件やサービス内容、 機能面でもとても違い、混乱される方も少なくありません。
まずは『くらしにあ』で掲載している高齢者の住まいにはどんなものがあるか、まずは「健康なときから入居できる住まい」 「介護が必要になってから入居できる住まい」という視点で分類します。

	対象年齢	認 知 症 対 応	介 護 サ ｜ ビ ス	医 療 的 ケ ア	個 室 の 有 無	介 護 保 険 適 応	夫 婦 同 居
有料老人ホーム（健康型）	ほぼ60歳以上	×	×	×	○	△	○
有料老人ホーム（住宅型）	ほぼ60歳以上	△	○	△	○	△	○
有料老人ホーム（介護付き）	ほぼ60歳以上	△	○	△	○	○	○
有料老人ホーム（混合型）	ほぼ60歳以上	△	○	△	○	△	○
ケアハウス	60歳以上	×	△	△	○	△	○
シルバーハウジング	60歳以上	×	△	×	○	△	○
高齢者専用賃貸住宅	事業者が高齢者と認めた場合	△	△	△	○	△	○
高齢者向け優良賃貸住宅	60歳以上	△	△	△	○	△	○
分譲型ケア付きマンション	特に規定なし	△	△	△	○	△	○
養護老人ホーム	65歳以上	×	○	○	×	△	×
特別養護老人ホーム	65歳以上	○	○	×	○	○	×
認知症対応グループホーム	65歳以上	○	○	△	○	○	△

○＝可能　△＝住まい／施設による　×＝不可

 有料老人ホーム　

　3タイプの利用方法、暮らし方が選べる　

　民間企業、社団法人、病院などが運営している入居条件、入居年齢、サービスなどホームによって違います。
「特定施設入居者生活介護」の指定を受け、ホームまたは委託先の介護事業所から介護サービスを受けられる「介護付き」、 介護が必要な場合介護保険の在宅サービスを利用できる「住宅型」、健康で自立した生活のできる高齢者だけを受け入れている「健康型」の3タイプがあります。
健康なときから利用できるのは、「健康型」「住宅型」と、「介護付き」の中の「混合型」と呼ばれるタイプです。
「混合型」は要介護認定を受けた人だけでなく、要支援や健康な人も入居できる「介護付き」ホームの事です。

 ケアハウス

　賃貸マンションのような福祉施設　

　少ない自己負担で入居できる福祉施設「軽費老人ホーム」の1形態です。
条件を満たした民間企業も運営できるようになり、年々増加しています。
家庭環境や住宅事情などにより1人では生活に不安がある人を対象とした居住機能と福祉機能を併せ持つ施設。
住まいでありながら福祉施設でもあり食事、入浴、緊急時対応などが受けられ、所得に応じ低額の負担で利用できるので人気です。
ケアハウスの多くはバリアフリーで、居室はすべて個室と夫婦室というプライバシーに配慮しています。
もともと自立した高齢者向けでしたが、「特定施設入居者生活介護」の指定を受けている介護付きケアハウスも増えています。

 シルバーハウジング

　公団などによる世話付き高齢者住宅　

　地方自治体や都市再生機構が提供している高齢者世話付き住宅のこと。
バリアフリー仕様の高齢者向け公営／公団賃貸住宅で日勤や巡回勤務の生活指導員が安否確認や緊急時の対応、日常生活支援のサービスを 提供しています。
介護サービスは提供されません。入居時に自立した生活を営むことができること、介護が必要になったら訪問介護等の介護サービスを利用しながら自立できることが必要です。
同じようなタイプで、（財）高齢者住宅財団が認定した賃貸住宅「シニア住宅」があります。

 高齢者専用賃貸住宅

　高齢者限定で賃貸する住宅。　

　高齢者専用賃貸住宅とは、高齢者の入居を拒まない「高齢者円滑入居賃貸住宅」のうち、専ら高齢者を賃借人とする賃貸住宅をいいます。
高齢者限定の賃貸住宅という規定以外は何もないためバリアフリーでない住宅もあります。
一方、最近開設された住宅の中には、訪問介護事業所や診療所が併設されているなど 高機能なケア付き住宅もあります。

 高齢者向け優良賃貸住宅

　バリアフリー仕様の民間賃貸住宅　

　手すりや緊急通報装置が設置されていて、緊急時対応なども行っている民間のバリアフリー賃貸住宅。
定められた条件に従って建てられ、都道府県知事から認定を受けている民間法人等が運営しているのもを指します。
高齢者専用賃貸住宅の要件にバリアフリーなどのの要件が加わったものが高齢者向け優良賃貸住宅という事ができます。
特に所得制限等はありません。入居者の所得に応じて地方公共団体から認定事業者に家賃の補助がありますので低廉な家賃設定です。
入居時に自立した日常生活を営むことができること、介護が必要になったら訪問看護等の介護サービスを利用しながら自立できる事が必要です。
高齢者専用賃貸住宅と同様、賃貸契約が死亡時に終了する「終身建物賃貸借事業」の認可を受け、更新の不安なしに一生涯住む事ができる住宅も出てきました。

 分譲型ケア付きマンション

　サービス内容は物件によって違う分譲住宅　

　24時間スタッフ常駐で緊急時対応を行っていたり、提携事業者の訪問介護サービスを提供していたり、バリアフリー仕様であったり、様々なサービスを取り揃えた高齢者向けの分譲マンションです。
また建物内に、診療所や介護事業所がテナントとして入っていたり、レストラン、大浴場を併設しているマンションもあります。
どのような付帯サービス、設備があるかは物件毎に違います。
マンションの所有権は財産として、売買、譲渡、相続することができます。

 養護老人ホーム

　低所得者向けの福祉施設　

　経済的事情や家庭の事情、心身的な理由などで自宅での生活が難しい人を受け入れている福祉施設。 高所得者や介護が必要な人は入所できません。
行政による福祉措置で入居が決まります。 長期的な介護を提供するのが特徴です。

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 特別養護老人ホーム

　もっとも数が多い高齢者住まい　

　通称”特養”と呼ばれていますが、介護保険制度上は介護老人福祉施設といいます。
常時介護を必要とする要介護度1以上の自宅では介護をうけることができない人を対象とし、長期的な介護を提供する施設。
入居者は要介護4、5がそれぞれ30％あまりで重介護の人が中心です。
原則として重い病気にならない限り、終身まで入所する事が可能。
入浴や排泄、食事などの日常生活をサポートするとともに、身体機能や健康管理なども行うのが特徴。 職員には看護士もいますが、昼間だけの勤務が中心で人数も少ないため、頻繁な医療ケアが必要な高齢者は受け入れてもらえにくいのが現状です。
以前は申し込み順で入所していましたが、現在は緊急度の高い順から入所する仕組みに変わってきています。
今後は、経済力に不安があり有料老人ホームに入居できない層など、入所の条件は一層厳しくなります。

 認知症対応グループホーム

　家庭的環境のなかで認知症高齢者が共同生活する住まい　

認知症高齢者が、改造した民家など家庭的な環境のなか、1ユニット5人から9人という小さなグループで暮らすホームの事。
一緒に料理をしたり、それぞれができる範囲で役割を担いながら自立した生活を送ります。
入居施設ですが、介護保険制度上は、居宅サービスに分類されます。
通いや泊まり、訪問介護などを組み合わせて利用できる小規模多機能型居宅介護事業所を併設しているところもあります。

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